インフラファンドはどうか

以前に記載しましたが、なかなか良い社債が無いので、インフラファンドへの投資を記載します。

インフラファンドとは

ほとんどリートと同じですが、投資対象が不動産ではなく、発電所や水道などのインフラになります。

現時点で３銘柄が上場し、すべて太陽光発電施設を投資対象とするもの。

1. タカラレーベン・インフラ投資法人 
2. いちごグリーンインフラ投資法人 
3. 日本再生可能エネルギーインフラ投資法人 

最も古いタカラレーベン・インフラ投資法人でも2016年6月に上場したばかりですので、まだ新しい投資先といえます。

分配金の利回りは７％程度あり、平均的なJリートよりも高い利回りです。

最新の利回りはjapan-reit.comのサイトで確認してください。インフラファンドは下のほうにひっそりと表示されています。

太陽光発電は、国が電力会社に一定価格で買い取ることを義務づけた、固定価格買取制度をもとに収益を見込めるため、よく目にする投資対象です。

リートと比較した場合の優位性

リートは人間が使用する建物が投資対象で、オフィス系であれば都会の建物に投資することになり、物流系やヘルスケア系でも山奥にはありません。

しかし、太陽光発電施設はド田舎でも問題なく、山奥で不動産価格の安い土地で運用すればよく、相対的に利回りが高くなります。

リートは不動産の賃料収入が収益となり、テナントが集まらないことはリスクですが、太陽光は固定価格買取制度により安定的な収益が見込めます。

インフラファンドは良いことばかりか

土地の資産価値は殆どなく、太陽光パネルへの投資であり、時間とともに設備が劣化すれば価値も低下していきます。

そのため、太陽光発電を貸付先とするソーシャルレンディングは、抵当権付でも担保価値が小さいといわれます。

これは物流系やヘルスケア系リートにもいえることで、土地よりも建物の価値が高ければ利回りは高くなるが、時間とともに建物が古くなり価値は下がります。

マンション投資でも田舎のマンションは建物価値の比率が高く、高利回りになります。

結局、高利回りであっても、資産価値は目減りしていくのです。

固定価格買取制度が変更されるリスクもあります。

メリットは無いのか

建物や設備が劣化するのはインフラファンドに限ったことではなく、田舎の不動産に投資するリートも同じような性質であることから、リートの延長として分散投資のひとつと考えるべきと考えています。

リートも当初は今のインフラファンドと同じように、地震や人口減少などマイナス評価する声が大きいときもありましたが、上場数はどんどん増加して今では国も大量に購入しています。

海外でもインフラファンドは様々な国で上場していることから、安心感が増して単価上昇する可能性もあります。

アーリーリタイアして資産生活する人にとって

どの投資先もメリット・デメリットがあるため、分散投資のひとつとしては十分に使える投資先と考えています。

とくにNISA口座の非課税枠を使えば、7％程度の分配金がそのまま受け取ることができるため、NISA口座の範囲内として投資するのが良いのではないでしょうか。

インフラファンド系の記載