このブログでも何度か終身年金について記載しましたが、少し掘り下げて、終身年金がアーリリタイアに必要と考える理由について記載したいと思います。
まず、終身年金とは
国が運営する国民年金や民間の保険会社が運営する終身タイプの年金などを含めて、終身年金は生きている限り年金がもらえるものです。
逆に、10年確定などの一定期間だけもらえる年金もありますが、こちらは終身年金ではありません。
一定期間だけであれば、長生きした時にはもらえなくなるので、アーリーリタイアに必要な年金とは言えません。
現在、民間で取扱う年金の殆どは終身年金ではなく、一定期間だけの年金になってしまいました。
国民年金や厚生年金などは毎月年金保険料を支払いますが、民間の終身年金には一度にまとめて支払うものがありました。
例えば、最初に1,000万円を支払っておくと、60歳以降は毎年○万円が死ぬまでもらえるというものです。
銀行などで一時払終身年金の販売に力を入れていた時であれば、「いくらあればアーリーリタイア出来るか？」といった疑問は、窓口に行って一時払終身年金を試算してもらえばすぐに解決したものです。
生活費を賄うことが出来る終身年金をつくるためにはいくら必要か・・・は計算できるのです。
生活費を賄うことが出来る終身年金をつくるためにはいくら必要か・・・は計算できるのです。
老後にどれだけのお金が必要になるのか分からないので・・・といった心配についても終身年金が解決してくれたものです。
国内はゼロ金利で世界的にも低金利になっている時、この手の商品の見た目の魅力が薄れて売れなくなり、保険会社も運用益を出しにくいことから、殆ど販売されなくなりました。
国内の金利は上昇しそうに無いのですが、海外の金利が高まれば恐らく外貨建ての終身年金の販売が復活されるものと思います。
終身年金のしくみ
保険も年金も死亡率の統計を利用した金融商品です。
ある人が何歳まで生きるのか・・・これは誰も分からないことですが、多くの人の平均値であれば分かります。
所謂、平均寿命というものです。
多くの人が終身年金に加入した場合でも同じこととなり、全体として見れば平均寿命まで生きることになります。
中には110歳まで年金をもらう人がいたとしても、65歳で亡くなり殆ど年金がもらえなかった人がいるので全体として過不足がなくなります。
○月○日まで日経平均が一度も○円以下にならなければ○％の利息がもらえます・・・といった、○の条件が成立すれば○をするという金融商品と同じです。
生きていれば年金を支払いますが、死亡すると支払いません・・・という条件を死亡率をもとに計算しているのが終身年金です。
終身年金があれば
人間の不幸の1つに、何歳まで生きるか分からないことがあります。
事前に分かっていれば、生き方は全く違ったものになるはずです。
それが分からないので、無駄に老後資産をつくる必要があったり、使える資産が使えなかったり、アーリーリタイアが出来なくなったりします。
未来の予知が出来ない限り何歳まで生きるかは分からないことなのですが、過去の経験の積み重ねにより死亡率を算出できるようになり予想できる仕組みが出来ました。
もし良い終身年金が手に入る環境であれば、無駄に老後資産をつくる必要があったり、使える資産が使えなかったり、アーリーリタイアが出来なかったりといった問題は解決できます。
国民年金や厚生年金も終身年金なのですが、信頼できないところが唯一の問題です。
民間の終身年金は金利が良くなる時代まで待つしかないのですが、アーリーリタイアの設計にはある程度は国民年金のことを考えるべきであろうと思います。
民間の終身年金は金利が良くなる時代まで待つしかないのですが、アーリーリタイアの設計にはある程度は国民年金のことを考えるべきであろうと思います。
「国民年金を侮って失敗しないようにしてください」などのように、このブログでも何度か国民年金の重要性を記載しましたが、そのような理由によるものです。
日本人の最高齢は116歳のようですが、終身年金がなければ理論上は全員が116歳まで生きる可能性を考えて資産作りをしなくてはならなくなります。
