【意外に重要】リタイア後に住む場所によって変わること

2021年1月20日水曜日

住まい

リタイア後どこに住むかも難しい問題です。

働いていれば、自動的に住む場所はある程度決まってしまうのですが、リタイアしてどこにでも住むことが出来るようになって、住む場所探しが難しいことに気付きます。

やりたいことによっても変わりますし、住む場所によってコストも変わります。

何といっても家賃の違いは大きいのですが、それ以外に色々なものに地域差が出ています。

どこでも同じだろうと思っていたものが、実は違うという一物二価になっています。

それらが積み重なれば、必要とするリタイア資産の金額にも影響を与えます。

自治体によって変わるもの

以前からこのブログで何度か記載してきましたが、水道、住民税、健康保険は住んでいる自治体によって金額が違います。

水道は、水源となる河川が近くて人口が密集している自治体であれば、供給効率が良いので水道代は安く、その逆は高くなり、その差は最大で8倍にもなるそうです。

住民税はそれほど地域差は大きくないのですが、自治体によって税率が若干変わります。

一方、国民健康保険の地域差は最大で3倍はあり、自治体の財政状況、高齢者比率などによって差が出るようです。

これらが重なれば、結構、大きな違いになると思いませんか?

意外に差が出る光熱費

電気代も地域差があり、原発が停止している地域の電力会社は高くなっているように思えます。

例えばLOOPでんきの単価を比べると、北陸電力エリアは21.3円/ kWhですが、北海道電力エリアは29.5円/ kWhあり、1.4倍近くの差があります。

ガスに関しては、プロパンガスは都市ガスよりも1.5倍ぐらい高くなるそうですので、ガスを使うなら都市ガスが使える場所の方が良いのでしょう。

石油・ガソリンについてですが、田舎で競争相手の無いガソリンスタンドでは、驚くような価格で販売していると思います。

高くても、ガソリンスタンドがあるだけマシという状況もあるのでしょう。

意外に差が出る日々の出費

日々の出費も住む地域によって違いは大きいと思います。

県単位や自治体ベースでの違いというより、ガソリンスタンドと同様に田舎ではスーパーが少なく、競争相手がいないことによる価格差が大きいのでしょう。

当然、人口が少なければ大手のディスカウント店も進出しないでしょうし、そもそも、高いのか安いのかも分からず買うことになりそうです。

大都市に比べると、田舎では店舗の人件費や賃料は安くなるはずですが、お客さんが少ないために売り上げが伸びず、可能な限り利益を上乗せすることで継続しているのだろうと思います。

1日の出費は小さくても、この先何年も続くとすれば、確実に違いは大きくなるはずです。

自己紹介

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金融系に勤めるサラリーマンでしたが、早期割増退職金の制度を使って、45歳になった2018年10月末に会社を退職しました。 このブログは退職の1年前から記載を始め、アーリーリタイアを目指すサラリーマンの心境と、アーリーリタイア生活開始後の心境を記載するものです。 家族構成は子供なし、嫁と2人の生活です。
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