もし、公的年金でもらえる金額が分かれば、生活は大きく変わると思います。
いくらもらえるのか分からないので、普通は悪いケースを考えて準備をするのでしょう。
最悪のケースでは、全くもらえないなど・・・。
そのため、実際に受給開始となった時、普通であれば、準備しすぎであったな・・・となるはずです。
無駄な準備をしたことになるのですが、それでも普通であれば、そんなものかな・・・と考えてしまうのだろうと思います。
支払っているのにもらえない人がいる
公的年金は終身年金ですので、累計すれば意外に大きな金額となることに気付きます。
そんな大きな金額なのに、あまり気にされない・・・というのが公的年金の特徴かもしれません。
仮に、受給前に死亡すると、何百万円も支払っているのに全くもらえないこともありますが。
時々、投資詐欺事件が起きて、〇〇名の投資家から〇〇億円をだまし取った・・・などと大きなニュースになります。
年金の場合、もっと大きな金額が無くなってもあまり気にされないのは、やはり合法だからでしょうか。
もらえる金額が少なくなるというのも
全くもらえない最悪のケースではなくても、月に3万円減額される・・・というのであれば普通にありえるケースですよね。
しかし計算すると、年間36万円減額されることとなり、30年間もらうとすれば1,000万円以上の減額です。
1,000万円の貯金が無くなった・・・となれば大騒ぎとなるはずですが、年金の場合は地味に静かに減額されるのでしょう。
その減額は合法でかつ、国民全体として無い袖は振れませんので。
過小評価されているような
公的年金はリタイア生活を考える上で、とても重要であろうと思うのですが、その割には過小評価されているように感じます。
曖昧だから過小評価し、働き続けることで解決を目指し、その結果、働きすぎることとなるのでしょう。
公的年金としてもらえる金額が分からないことは不幸なことですが、せめて、積極的にもらえそうな金額を考えて、無駄な準備を少しでも少なくすることは出来ると思います。
曖昧ではあるのですが、過小評価をしてしまうと無駄な時間を費やすことになるのが公的年金の厄介なところですね。
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