何歳までの生活費が必要なのか・・・は、未来が分からないので答えは出せず、リタイア資産にはバッファーを積むことになりますよね。
ただ、積めば積むほど無駄になる可能性が高まり、リタイアするハードルも高まってしまいます。
何歳までの生活費が必要なのか・・・は、最後まで分かりませんので、普通はお金を余らせてしまうのだろうと思います。
殆どの人は、必要と思って貯めたのに、実は要らなかった・・・となってしまいます。
公的年金は解決策になる
貯金で解決できない問題に対する手当てとしては、期間に応じて収入を得るインカムゲインと、期間に応じて支給される終身年金であろうと思います。
ただ、インカムゲインは運用する元本が必要ですので解決は部分的で、最後は終身年金に頼ることになるのでしょうね。
終身年金があれば、生きている間はいつまででも支給されますので。
その終身年金ですが、民間のものはとても高額となるため、基本的には公的年金を頼ることになると思います。
定年まで働けば
普通、サラリーマンであった年数が長いほど、公的年金は多くなると思います。
もちろん、リタイア後も国民年金保険料を支払うことで増えはするのですが、サラリーマンは保険料が高い上に雇用主も負担してくれますから。
もし定年まで働いたとすれば、制度が破綻しないかぎり、恐らくは、普通の生活費ぐらいであれば、公的年金だけで賄えるのだろうと思います。
定年まで働いて貯めた貯金は、無理をして使わなければ余ってしまう可能性が高いのでしょう。
それであれば、早めにリタイアしておいた方が良いのでは・・・と思うのですが。
サラリーマンをすぐに辞めてしまうと
逆に、サラリーマンの期間が短すぎれば、年金額は殆ど無いに等しい状態となってしまいます。
そうなると、終身年金に頼ることが出来なくなり、バッファーを積んで自らの手で対処する必要がで出てきます。
公的年金に頼ることが出来ないということは、必要と思って貯めたのに、実は要らなかった・・・となる可能性が高まるのでしょう。
ある程度の年金が無ければ、非効率な生き方を強いられるように思えます。
アーリーリタイアする時期を決める際には、将来もらえる年金額の計算も重要となるのでしょう。
