緊急事態宣言すると下がり、やめると上がる

2021年3月18日木曜日

時事ニュース

最近、新規感染者が若干増加ぎみで気になりますね。

増加したり、減少したり、現代科学でもまだ分かっていない何等かの原因があるのではなないかと思えてしまいます。

ワクチンの接種が進んでいる国でも、あまり目立って減少しているように見えないのは、何かの理解不足なのだろうか・・・。

原因が良く分からないのでコントロールが出来ないというのは、非常に困ったことです。

偶然であれば偶然として、割り切って確率として整理すれば良いのですが、コロナに関しては何等かの原因があるはずで、それが分からないので苦労をしてしまいます。

アメリカ・イギリスと比較

国内の新規感染者数は、1月7日に1都3県、1月13日には11都府県に緊急事態宣言を出した後、その効果もあって1月8日にピークアウトしているように見えます。

日本だけを見ると緊急事態宣言の効果が出たように見えるのですが、アメリカ・イギリスと比較すれば、まったくそのように見えません・・・。

アメリカ・イギリスも日本と同じような動きをしているからです。

それぞれ、新規感染者数は年末から急上昇し、1月8日頃にピークとなり、その後減少していきます。

減少幅が2月の中旬頃から鈍化しているのも同じです。

これを見ると、日本は緊急事態宣言によって減少したとは思えなくなります。

緊急事態宣言の時期に重なる

新規感染者数が増えてまずい状態になった時には、緊急事態宣言を出し、減少すれば止めるのですが、宣言を増減に合わせることで、効果があるように見えているだけかもしれませんね。

そのため相関関係は出てくるのですが、因果関係はどれぐらいあるのでしょうか・・・。

多少は効果もあるとは思うのですが、何もしなくても同じような減少カーブを描く可能性はどれぐらいあるのだろうかとも考えてしまいます。

日本の緊急事態宣言とは関係なく、アメリカ・イギリスも同時期にピークアウトしていますので・・・。

しかし、3月21日に緊急事態宣言を解除した後、新規感染者数のカーブが増加していけば、やっぱり緊急事態宣言は止めてはいけなかったのだ・・・とニュースなどでは解説されるのだろうと思います。

リタイア資産の増減に直結するので

単なるスローガンなどとは違い、緊急事態宣言を出せばコストがかかりますよね。

支援金等の支出が増え、経済も制限されますので・・・。

財政が厳しくなれば、将来、増税となるでしょうし、今後のリタイア生活に影響を与えます。

株価にも影響を与えますので、リタイア資産の増減にも直結します。

どれだけ効果があるのか・ないのか、よくわからない緊急事態宣言がとりあえずの対応策というのも、まだまだ解明されていないものが多いものだと本当に感じてしまいます。

昔、雨を降らせるために雨乞いをしたことと、少し似ていますね。

リタイア生活の今後は、よくわからないものに振り回される可能性があることを、しっかりと想定しておくべきですね。

自己紹介

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金融系に勤めるサラリーマンでしたが、早期割増退職金の制度を使って、45歳になった2018年10月末に会社を退職しました。 このブログは退職の1年前から記載を始め、アーリーリタイアを目指すサラリーマンの心境と、アーリーリタイア生活開始後の心境を記載するものです。 家族構成は子供なし、嫁と2人の生活です。
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