【4%でも無理?!】今後、FIREの前提が変わる可能性

最近は物価上昇のニュースをよく見ますね。

一時的なのか、それとも日本でもインフレが始まったのか・・・難しいところです。

物価の上昇が続けば支出も増加していきますので、計算したリタイア資産では足らなくなってしまうかもしれません。

FIREを考える人が多くなっている中、これは影響の大きいことですね。

FIREの前提は、年間支出の25倍の資産を貯め、その後は4％の運用益で生活をする・・・だったと思います。

計算のベースとなる年間支出ですが、物価が上昇して年間支出も増加すると、算出した必要資産額では足りない・・・ということにならないのだろうか。

物価が上昇したことで運用環境も良くなれば、4％以上の運用益の確保は出来るのかもしれませんが、物価が上昇しても運用環境が良くなるとは限らないのが厄介なところです。

人口が減少していく日本においては、金利は上がらず物価だけが上昇していく可能性も考えておくべきであろうと思います。

そうすると、年間支出の25倍の資産を貯め、その後は4％の運用益で生活をする・・・を鵜呑みにしていると、先々、危険なことになりそうですね。

高齢化によって税金や社会保険料が増加していく可能性は高いですから、これらは年間支出に影響を及ぼすでしょう。

金融資産課税の議論がされているようですが、運用収入への課税が増えれば、税引後の収入金額が減少してしまいますので、こちらも影響は大きいでしょうね。

将来の支出や収入に関しては、変動することも考慮しなくてはいけません。

前提が変化した場合、被害を被るのはバッファーを積まなかったリタイア生活者であろうと思います。

先のことは分かりませんので、やはり、ある程度のバッファーは必要ですね。

ただ、バッファーを積んでも余ってしまう可能性は高く、ある意味では無駄とも言えるかもしれません。

恐らく、時間とともにリスクが解消され、バッファーは余剰になっていくとは思うのですが、やむをえないことであろうと考えます。

その余剰をきっちり認識し、それを使っていくことがリタイア生活の楽しみ・・・ではないかと思います。