公的年金をベースにしたアーリーリタイア資金において、注意すべきことがあるので記載をします。
妻との年齢差
厚生労働省の資料に、夫婦の年齢者をまとめた資料があります。夫婦ともに初婚の場合、平成27年のデータで、夫は30.6歳、妻は29.0歳で、年齢差は1.6歳のようです。平均以上に妻が若い場合は、以下の注意が必要です。
- 夫が死亡すれば夫の年金は停止される
- 妻の方が長生きする可能性が高い
- 夫死亡後の妻の生活費の手当てが必要となる
年金受給は世帯として夫婦合算で考えることになりますが、妻が専業主婦などで受給額の大部分が夫の年金となる場合、この影響は大きなものとなります。
嫁が若ければ若いほど・・・
会社に15歳ぐらいの年齢差で結婚した同僚がいます。当然、子供との年齢差も・・。
「アーリーリタイア実現に必要となる資金の計算方法」に記載した計算は、税金の他、嫁との年齢差を考慮しないものでしたが、実は、嫁との年齢差がアーリーリタイアに大きな影響を与えます。
「アーリーリタイア実現に必要となる資金の計算方法」では、67歳まで繰り上げすれば、あとは死ぬまで受給できる終身年金で、長生きリスクをコントロールするというものでした。
しかしその後、夫婦のどちらかが死亡すれば、生活費は下がるものの、年金受給額も減ってしまいますよね。
受給額の大部分が夫の年金であれば、夫が死亡した後の嫁の生活費を別途手当てしておく必要が出てきます。
しかも、嫁との年齢差が大きければ大きいほど、手当てしておくべき金額が大きくなるので、アーリーリタイアできずに働く期間が長くなってしまいます。
専業主婦は繰り上げをしても・・
ある程度の年金額がある夫であれば、繰り上げをして、必要とする生活費を公的年金だけで手当て出来る可能性は高いものの、専業主婦であれば、年金額が小さいので公的年金を中心として考えることはできません。
夫が死亡して、嫁の年金だけになってしまうリスクは、嫁が若ければ若いほど大きくなるでしょう。
夫と嫁との年齢差が大きければ、夫はアーリーリタイアできずに、自分が死んだあとの嫁の生活費のために、働き続けなければならない可能性が高まるということです。
逆に、夫の方が若い場合は、その可能性は小さくなりますね。
アーリーリタイアするためには、嫁との年齢差も影響するということでしょう。
公的年金などの終身年金
リスクを過大に評価しすぎて、定年まで働き、蓄積した資産を使うことなく死亡することもあるので、自分が何歳まで生きるか・・・これは大きな問題です。
使い切れなかった行き場の無い資産は、「未婚率の上昇、独居老人の増加、孤独死の増加、その保有資産はどうなる？」にも記載したように、最終的には国庫に収められます。
せっかく働いた財産が、全額税金になるようなものでしょう。
その辺りのリスクをヘッジするものが、終身年金であり、民間のものであれば「トンチン年金はアーリーリタイアのリスクヘッジができるか？」に記載したようなタイプの年金です。
リスクをヘッジする仕組みを利用しながら、無駄なく効率的にサラリーマン生活をしていきたいのですが、嫁との年齢差が大きければ、それに比例してコントロールしにくいリスクが大きくなり、手当てすべき金額が大きくなってしまいます。
妻との年齢差がアーリーリタイアに影響を及ぼすことを、事実として気にしておかなくてはなりません。
妻との年齢差がアーリーリタイアに影響を及ぼすことを、事実として気にしておかなくてはなりません。
