リタイアしてからの健康診断について

2018年12月11日火曜日

リタイア後の生活

会社を辞めるまで、毎年1回は定期健康診断を受けていました。

会社で働く場合は法定検診というものがあり、法律で事業主は従業員に所定の検診を受けさせることが義務付けられています。

しかしリタイアすると、健康診断は自費で受けに行くことになります。

そういった、リタイアしたあとの健康管理について記載します。

最後の法定検診

現在は有給消化中となるので、正式にはまだ就業期間中です。

そのため、最後の人間ドックに行って来ました。

人間ドックは毎年秋に受けていたので、在職中に受けておかなくては・・・と思ったのですが、有給期間中にゆっくり受けることも出来るか・・・と思い直し今に至ります。

会社によって自己負担額は異なると思いますが、勤務していた会社では、通常の健康診断は無料で、人間ドックは本人1,500円、配偶者4,500円の自己負担です。


全額自己負担となった場合

今回受診した人間ドックは38,000円でしたが、概ねそれぐらいが一般的な費用であろうと思います。

健康のための費用としては仕方の無いことですが、嫁と2人で8万円近くにもなります。

リタイアしてからも定期健康診断は必要ですので、人間ドックの費用は予算として確保し、毎月5,000円は積み立てする計画です。

積み立て額:5,000円×12ヶ月=60,000円

リタイアしてからの健康診断

積み立て額が60,000円なので、今までのような人間ドックでは予算オーバーになりますが、工夫して予算内にしていく予定です。

まずは自治体の検診を積極的に利用する予定です。無料の場合や費用負担があっても格安で受診できます。

今までの人間ドックは会社が指定している医療機関の中から選択し、どこに行っても同じ費用であったので、比較材料は待ち時間や距離などでしたが、これからは費用を含めて選択することができます。

Webで検索すると、胃の検査をバリウムや内視鏡ではなく、ABC検査としたミニ人間ドックというコースなどいろいろあります。

安くすれば精度は下がりますので、自治体の検診を併用しながら、隔年ごとにミニ人間ドックにするなどの工夫でカバーすることを考えています。


無職者の保障は自己防衛

サラリーマン時代、定期健康診断は法定検診として義務付けられているので、1年に1回は半強制的に受診することになりました。

無職になると、健康診断をする・しないを含めて自己判断になります。

油断すると、面倒で費用も高いからやめておこう・・・という気持ちになるのであろうと思います。

しかし確率の問題ですが、定期健康診断で早期発見され、重い病気になる前に対処できたというケースも聞きます。

では、10万円以上の精密検査を受けた方が良いのか・・・聞かれると難しいところですが、最低限、アーリーリタイアをしたので会社の人間ドックを受けなくなったため、手遅れになった・・・ということのないようにしなくてはならないと思っています。

アーリーリタイアしても、サラリーマン時代の健康診断レベルを下げずに継続していくことが、アーリーリタイアした者にとって必要なことと考えています。

自己紹介

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金融系に勤めるサラリーマンでしたが、早期割増退職金の制度を使って、45歳になった2018年10月末に会社を退職しました。 このブログは退職の1年前から記載を始め、アーリーリタイアを目指すサラリーマンの心境と、アーリーリタイア生活開始後の心境を記載するものです。 家族構成は子供なし、嫁と2人の生活です。
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