リタイアを開始する前の想像どおりであったことと、リタイアを開始してから分かったことがあり、それらについて記載をしてみます。
生活費の前提
リタイア生活をしてみると、リタイア後の生活費は人それぞれ異なるものだと改めて感じじます。
サラリーマンは勤めている会社によって、どのような生活をするか決まる部分があったからです。
転勤のある会社であれば、会社の指示により住むエリアが決まり、社宅制度があれば住む家の種類も決まります。都心のオフィスで同僚とランチを外食する習慣があれば、平日の食費にも影響します。
しかし完全に独立状態になったリタイア生活では、誰かに影響されずに独自の生活スタイルを構築することになります。
つまりリタイア後の生活費は、それぞれの生活スタイルによる違いが大きくなるのではないかということです。
リタイアしても増加しない生活費
リタイア後に急増する生活費としては、サラリーマン時代は社宅で、退職により賃貸住宅となった場合の住宅費の出費だろうと思います。
Ranpaの場合、「購入した1400万円の一戸建てはどんなものか、セキスイハイムの特徴」に記載のとおり、リタイア後の住宅を購入したので住宅費の負担に変化はありません。
その他に増加しそうなものとして、自宅に居る時間が増えるので食費が増加するように思えます。
しかし、サラリーマン時代に都心でランチをしていれば、自宅や近所の飲食店で昼食をとるようになっても、さほど食費に違いは出ないようです。
光熱費や水道料金、通信費なども、リタイアにより増減するものではありません。
生活費のメインとなる、住宅費、食費、光熱費や水道料金、通信費については、今のところ、それほど変化していないように感じています。
参考ブログ：リタイア生活での外食はどんなものか
リタイアすると増加する生活費
生活費のメインとなるものに大きな変化は無いようですが、社会保険料の支払いについては増加する生活費です。
サラリーマン時代でも給料から控除されていますが、実際には収入＝手取額として考えてしまうので、その意味ではリタイアすると新たに発生する費用です。
夫婦2人で収入ゼロの場合でも、国民年金と国民健康保険を支払えば4～5万円／月程度の支払いが発生します。
リタイアすると社会保険料の負担感は確実に増加します。
そのため国民年金保険料は「失業による国民年金保険料の免除申請をしてきました」にも記載のとおり、免除の申請中です。
免除になれば、国民健康保険の1万円／月程度となり増加幅は小さくなります。リタイアすれば交際費が少なくなり、全体としては影響の無いレベルです。
リタイア後の生活費とサラリーマン時代の生活費を比較すると
Ranpaの場合は国民年金が免除されれば、リタイア後の生活費はサラリーマン時代と大きく変わらないものになりそうですが、前提に記載のとおり生活費は人それぞれです。
社宅から賃貸住宅になれば住宅費は急増となり、国民年金保険料は支払うべきと考える人であればその負担も増加します。
コストの高い趣味があれば、自由時間が増えるので趣味のコストが増加するかもしれません。
リタイアするとサラリーマン時代のしがらみが無くなり、独自の生活スタイルを構築することになるので、生活費の違いは大きくなるように思えます。
特にコストの高い趣味が無く、持ち家で、国民年金保険料が免除となれば、意外にサラリーマン時代と変わらない生活費に落ち着くのではないかと思います。
まだアーリーリタイアを初めて2ヶ月半ですので、これからも生活費についてはウオッチしていく予定です。
