【大丈夫？】アーリーリタイアに備える必要性は高まっている

準備が出来た人からリタイアし、準備の出来ていない人が最後まで残るような社会となっていくような気がします。

70歳就業法によって、今後は70歳まで働く人は増えると思います。

長く働きたい人にとっては良いことかもしれないのですが、全体として見ればどうでしょうか・・・。

会社はより利益を大きくしたい訳ですから、少しでも社員全体としてのコスパを良くしたいと考えるのは当然でしょう。

しかし、70歳就業法によってコスパを良くする選択肢が狭められたことになりますので、どこかにシワ寄せが出てくると思います。

そのシワ寄せは、40～50代の世代が大きくなるような気がしませんか。

40～50代の年収は高い割に、将来の無い人が増えてきますので、そこに手を加えるのは妥当であろうと思えます。

表向きは、有能な人材の活用が出来るとか、社員の満足度が高まるなどですが、もし全員が70歳まで働くとなれば、会社の人件費増加に見合う効果があるとは思えません。

結局、コスパが悪いと見なされた社員の待遇を悪化させることで、帳尻を合わせるのでしょう。

本当にコスパが悪ければ仕方が無いのですが、サラリーマン社会では、本当は悪くなくても悪いと見なされることもあるのが厄介なところでよね。

サラリーマンは評価社会ですので、上司にどう評価されるかで、その後の人生が変わります。

70歳まで面倒を見る環境整備と引き換えに、評価社会の理不尽さがより大きくなって、より働きにくい職場になるような気がします。

もし30歳で定年する会社があればどうでしょう。

理不尽な評価が積み重なる前に退職することとなり、働きやすい職場になるような気がします。

30歳であれば、まだ社員間の格差はそれほど大きくなっておらず、殆どの人が気持ちよく退職していけると思いませんか。

逆に、もし70歳まで働くとすれば、社員間の格差はかなり大きなものとなっているはずで、嫌な思いを我慢し続け、退職する人が多くなるでしょう。

長く働く社会になるほど、早めの良い時に辞める選択が必要になるように思えます。

アーリーリタイアに備える必要性は高まっているのではないでしょうか。