サラリーマンを続けていたら、給料から税金や社会保険料が引かれ続けていると思います。
ただ、サラリーマンをしていると、それらは給料から差し引かれるのが当たり前ですから、あまり高額とは感じなくなってしまいます。
給与明細で重要なのは手取り額であって、支給額はあまり意味の無い金額ですからね。
今の運用収入を得るためには、給料であればどれぐらいの支給額が必要となるのか調べてみました。
今年の収入見込みから
今年の運用収入の見込額は428万円(税引後)ですが、健康保険料の支払いを考慮して420万円として考えてみます。
計算ツールによると420万円/年の手取り額であれば、540万円/年ぐらいの支給額となるようですね。
控除されるのは、所得税が15万円、住民税が27万円、社会保険料が78万円ぐらいのようでした。
合計で120万円ですから、月平均としては10万円も控除されるということです。
運用収入と給料
もちろん、運用収入に対しても税金はかかります。
ただ、運用収入から税金が控除されるのと、給料から控除されるのとでは大きく意味合いが違うように感じませんか。
やはり、給料は労働の対価ですからね。
せっかく頑張って給料が増えたとしても、税金や社会保険料も増えてしまうのは悲しいものです。
税金や社会保険料の多さ
昔はボーナスから厚生年金保険料が控除されていなかったことを覚えています。
昇格して、せっかく頑張って給料が増えたのに、それほど手取り額が増えないなぁ・・・と感じたことも覚えています。
そんな給料から引かれる税金や社会保険料の多さを何とかしたい・・・と考えた答えがアーリーリタイアであったと思います。
貴重な時間を費やして得た給料ですから、そう安々と税金や社会保険料を引かれたくないですからね。
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