住民税は翌年支払いますので、サラリーマン時代の所得に対する住民税の支払いはようやく完了しました。
これで1度に10万円を超す税金の支払いは無くなりました。
アーリーリタイアの開始直後は出費が多くなる苦しい時期であり、住民税の支払い完了はひとつのマイルストーンにしていましたので、少し成し遂げた感があります。
退職後に支払う住民税は1年分ではなかった
退職した年の所得にかかる住民税の支払いは翌年の6月から始まりますが、会社を辞めた瞬間、前年分の住民税の請求書が到着しました。
これは退職する月や支払い方にもよりますが、5月まで給料から引かれる予定であった前年分の住民税を何等かの方法で支払う必要があるからです。
まずは前々年の住民税を支払い終え、6月から前年の住民税を支払うという流れでした。
給料は手取り額に注目するので、サラリーマン時代に給料から引かれていた時は税金を支払っている実感は湧かなかったのですが、実際にコンビニで〇〇万円を支払えばとても実感が湧いてきます。
〇〇万円もあれば、〇〇や〇〇が買えるのに・・・など。
結局、いくら？？
退職後に支払った住民税は以下となります。
1月：平成30年度 第4期分 236,000円
6月：令和元年度 第1期分 159,100円
7月：令和元年度 第2期分 156,000円
10月：令和元年度 第3期分 156,000円
1月：令和元年度 第4期分 156,000円
退職後の住民税・・・合計863,100円
＜関連ブログ＞
住民税を支払って気付いたこと
退職した年の所得に対する住民税は、6月に第1期から4期までの税額が通知されるので、その後の支払いは割と機械的にはなるのですが、最初に支払う前々年所得に対する住民税は突然の通知であったため準備をしていても少々驚きました。
何しろ、通知が届いてすぐに236,000円を支払え・・・という内容ですから。
もし、サラリーマンを続けていたなら5月まで分割してその金額を支払うのですが、給料から自動的に引かれていると負担感は殆ど感じなかったと思います。
住民税の他、所得税や社会保険料なども引かれますが、給与から控除されることによって高額な出費を高額と感じさせなくさせるようです。
実は多くのサラリーマンは実感はしていなくても高額の負担をしているのでしょう。
退職してコンビニで支払うことで、それに気づいたような気がします。
