ネットで調べれば、ライフプランナーや金融機関など様々な立場の人達が触れていますが、3,000万円という回答が多いようです。
老後ではないのですが、5ヶ月近くリタイア生活をして分かってきたことがありますので、少し記載してみます。
老後資金の一般的な考え方
大まかには、夫婦2人の生活費から年金を差引いた差額に老後の年数を掛け、予備費を足せば3,000万円ぐらいになるというものです。
多くの場合、以下の3つの要素を基に計算していますが、面白いのは１～3の数値が違っていても結果は3,000万になっているところです。
- 夫婦2人の生活費
- 年金額
- 期間
あるライフプランナーのサイトでは、生活費と年金額の差額は小さいが期間を長く計算して3,000万円となっており、ある金融機関ではその逆に差額は大きめで期間を短めにして3,000万円になっていたりという感じです。
人それぞれ何歳まで生きるのか分からないので、とりあえず3,000万円ぐらいが妥当であろうというレベルでしょうか。
ライフプランナーや金融機関は老後資金を試算し、保険や投資信託を販売することが目的なので、老後の備えは今から始めましょう・・・と言えるように大きめの金額を設定しているようにも感じます。
5ヶ月近くリタイア生活をして分かってきたこと
月々の生活費を把握することは面倒ですが、アプリに入れて集計するようにしています。
会社に行かない生活を始めて5ヶ月近くになりますが、そろそろ月々の生活費が分かるようになってきたところです。
計画していた1ヶ月の生活費は20万円ですが、恐らく20万円あれば問題が無いように思えてきました。
ただし、以下の前提があります。
- 収入の殆どを源泉分離課税によるものとする
- 国民年金保険料は支払免除
- 国民健康保険料は最低額
- 住民税は最低額
- 持ち家のために家賃の支払いはなし
- 住宅ローンの支払いはなし
＜参考ブログ＞
前提の殆どは固定費に関係するもの
生活費として大きなものは、家賃であったり住宅ローンであろうと思います。
次いで社会保険料となり、これらにいくら支払うかで生活費は大きく違います。
Ranpaの場合、これらの金額を最低額として計算しているので月に20万円程度となるようです。
年金を受給するれば収入が増えて、税金や社会保険料は増加しますが、アーリーリタイアの場合はそれまでの間、収入を抑えて税金や社会保険料を最低とすることが可能です。
家賃や住宅ローンの支払いが無く、税金や社会保険料が最低限となれば、月に10万円程度の余裕が出来ます。
同じ20万円でも、それらの固定費がなければ食費や日用品費などに多く使えるようになってきます。
実際に生活をしていると・・・
まだサラリーマン時代の収入を基にした健康保険料や税金を支払っていますが、給与収入が無くなった後、これらの出費は大きいものと感じます。
毎月数万円単位で消えていくこれらの費用は大きく、家賃や住宅ローンの支払いがあればもっと大きな負担であろうと思います。
逆に、来年になって健康保険料や税金が最低限となれば気楽なものです。
生活費の中で、食費や買い物代、日用品費などは生活の質に関係するものですが、これらは10万円ぐらいには収まり、少し贅沢しても数万円の増加なので、全体としてはそれほど影響を及ぼさないように思えてきました。
毎月発生する家賃や住宅ローンに比べれば軽いものです。
リタイア生活を左右するのは固定費ではないか
一般的な老後資金3,000万円と言われますが、どのような固定費があるかによって必要となる生活費は大きく異なるとつくづく感じています。
Ranpaの場合は、「購入した1400万円の一戸建てはどんなものか、セキスイハイムの特徴」に記載したように、無理せず中古の安い物件を現金払いで購入しましたが、今のところは大正解であったように思います。
アーリーリタイアを目指す場合は、単純に生活費と年金と期間から計算するのではなく、固定費をどれだけ小さくした生活が出来るかが大きなポイントでしょう。
アーリーリタイアする前提で、車を軽自動車にしたり、携帯を格安携帯にしたりなどと、細かい固定費削減もしていますが、社会保険料が最低限で、家賃や住宅ローンが無いことは本当に大きな違いであるように感じます。
