毎月の生活費において固定費は割合の高いもので、家賃や住宅ローンがあれば生活は大きく違ってきます。
サラリーマン時代を振り返ってみると、家賃や住宅ローンの支払いが無かったので、支出は少なかったように思えます。
アーリーリタイアに至る、サラリーマン時代の生活費について記載します。
参考ブログ：リタイア生活を左右するのは固定費ではないか
家賃や住宅ローン
以前「転勤を繰り返し、得たものと失ったもの」に記載しましたが、サラリーマン時代は転勤のある会社に勤めていたので、借り上げ社宅に住んでいました。
転勤先で適当なマンションを探して会社に法人契約をしてもらうものですが、住宅費として給料から2万円程度引かれていたと思います。
借り上げ社宅があっても家を購入する同僚は多かったのですが、転勤先に住み着く予定がないことと2万円程度の出費であれば、サラリーマンをしている間に家を購入する考えは出てきませんでした。
長いサラリーマン生活において、固定費に家賃や住宅ローンの支払いが無かったことは、アーリーリタイアが出来た大きな理由の1つだと思います。
勤めていた会社では、家を購入すると借り上げ社宅にならなくなる代わりに、住宅手当が支給されるようになります。
借り上げ社宅と住宅手当の違い
借り上げ社宅で会社が直接家賃を支払うことと、住宅手当が支給されて自分で家賃を支払うことは、似たようなことですが違いは大きいと思います。
月に10万円の住宅手当がもらえる場合、その10万円は収入に加算されて税金や社会保険料が増加してしまうので、実質的には10万円もらえたことになりません。
見かけの年収は増加するのですが、良いことはふるさと納税が多く出来ることぐらいではないでしょうか。
逆に、借り上げ社宅で月に10万円の家賃を会社が直接支払った場合、収入には加算されないので税金や社会保険料の増加にはならず、実質的に10万円もらえたことになります。
サラリーマンにとっては借上げ社宅の恩恵は大きいものと思います。
10万円を支払う会社側の違い
会社側としては10万円を不動産会社に支払うのか、従業員に支払うのかで、基本的に大きな違いはありません。
借上げ社宅として不動産会社に支払った場合は福利厚生費として損金計上することとなり、従業員に支払った場合は給与として損金計上することとなり、どちらも経費になることに変わりが無いのです。
基本的にとしたのは、借上げ社宅で支払う家賃を何でも福利厚生費に出来れば悪用することが出来るので、幾らでも良いというものではありません。
どちらも経費となり会社側に違いが無いのであれば、従業員にとっては借り上げ社宅の方が嬉しい制度です。
社会保険や税金はサラリーマンを続ける限り関係するものですから、期間が長くなれば大きな違いになるでしょう。
俗に年収でサラリーマンの豊かさを計ることはありますが、このように見た目ではない違いは色々とあるものです。
俗に年収でサラリーマンの豊かさを計ることはありますが、このように見た目ではない違いは色々とあるものです。
退職時に一括購入するのが良いのでは
サラリーマン時代はローンで住宅を購入せず、アーリーリタイアする時に中古住宅を一括購入するのが効率的ではないかと考えました。
特に、転勤のあるサラリーマンの場合、リタイア後の生活は別の場所に引越しをすることになるため、その時が購入のタイミングであろうと思います。
便利な路線があって駅から近ければ、サラリーマンにとっては良い物件ですが、値段はどんどん高くなります。
しかし、リタイア後の生活では電車を使わないことも可能となり、その価値は無駄なものになるかもしれません。
リタイア生活はサラリーマン時代とは違ったもので、適する環境も異なるものです。
今は低金利でローンを組むことが出来るといっても、実際にはそれなりのコストとなるので、もし借り上げ社宅制度があるような会社に勤めていれば、辞めるまでその制度を最大に利用すべきであろうと思います。
Ranpaの場合、「１年先のアーリーリタイア後に住む家を発表します」に記載のように、アーリーリタイア開始に合わせて中古住宅を購入しましたが、家賃やローンの支払いもなく、今は快適に生活が出来ています。
Ranpaの場合、「１年先のアーリーリタイア後に住む家を発表します」に記載のように、アーリーリタイア開始に合わせて中古住宅を購入しましたが、家賃やローンの支払いもなく、今は快適に生活が出来ています。
