結論としては、リタイア後の生活スタイルや保有資産によるところが大きく、人それぞれとなりますが、先日、既にリタイア生活をされている方からアドバイスいただいたことを踏まえ、改めて考えてみます。
月に20万円とする前提
リタイア後の生活費は「退職後の生活費を試算してみた」に記載した想定から大きく変わっておらず、その想定に誤りがないかリタイア生活をしながら検証中です。
20万円はどの費用まで含まれるのか？？については、このブログを読んでいただいている方から質問をいただくことがありますが、前提としては以下を想定しています。
- 食費や住宅費、通信費、医療費、交通費などの一般的な費用
- 税金や保険料
※ただし、固定資産税や自動車税、車検費用、人間ドック費用については、毎月発生しないが必ず生ずるものとして毎月換算分を費用としてカウントし、電化製品の買換えや修理などの突発的に生じる費用はカウントしない
そのため、電化製品の買換えや修理などの突発的に生じた費用については、別途の予算を手当てしておく前提です。
リタイア生活20万円の検証状況
大まかには、スーパーの買い物代、外食費、日用品費がTop3で、全体の5割近くを占めます。
その他の、光熱費、水道代、通信費、交通費、税金・保険料は、変動要素が小さく把握しやすいものです。
そのため、スーパーの買い物代、外食費、日用品費のTop3が、月にどの程度になるのか検証出来れば、全体の生活費は把握できたことになります。
リタイアをして3ヶ月経過しましたが、このトップ3については今のところ想定通りです。
ただし、引越しに伴う家電購入費や住民税の支払いなどにより、一時的な費用は大きくなっていますが・・・。
トップ3の計画
生活スタイルが影響する、スーパーの買い物代、外食費、日用品費のTop3については以下の予算を想定しています。
- スーパーの買い物代
- 外食費
- 日用品費
・・・・1～3合計で10万円／月程度
毎月の固定費としては以下の合計で5～6万円ぐらいを想定しており、Top3と合わせれば15～16万円となり、その他の費用も発生するため合計で20万円程度となります。
- 光熱費
- 水道代
- 通信費
- 交通費
- 税金・保険料
※税金や保険料に関しては、リタイア後の所得が基礎控除内となる予定として、それを考慮した金額を前提としています。
特別費用について
先日、リタイアされた方より、毎月の生活費以外の特別費用としては40～60万円／年の家電他機器買換え費用を想定している・・というアドバイスをいただきました。
確かに、PCのOSバージョンアップや、スマホの5G化、テレビの4K化、などの環境変化で必要になるものの他、突然洗濯機が壊れたりやらで、想定以上に電化製品などの買換え費用は発生しているのかもしれません。
その他、家の外壁や屋根のメンテナンス、車関連などは、100万円単位の出費。
これらは毎月の生活費20万円には含めていません。
＜参考ブログ＞
リタイア後の生活費を考える上で注意すること
リタイア後に想定している生活費は、どこまで含めるかによって大きく異なるため、色々な情報を参考とする際には注意が必要です。
「リタイア後は月に○○万円で生活が出来る」という言葉は先走りしやすいですが、アーリーリタイアは片道切符ですので慎重に計画をすべきでしょう。
以前「正社員給与、5年前と比較すると40代だけ減少」に記載しましたが、40代だけは5年前と比べて平均給与は下がっているようですが、この世代は新入社員の頃から不況が続き、転職経験が多い世代であることが原因の1つになっているとのことでした。
アーリーリタイアを実行して長年勤めた会社を退職したが、想定外の費用で資金不足となって再就職になれば、以前よりも大きく収入は減少してしまいますので・・・。
20万円については毎月必要となる可視化できる計算可能な費用であって、可視化できない想定外の特別費用については別途準備をして、二重・三重の安全策を講じておくべきと考えています。
